冷凍食品は自然解凍は大丈夫?時間は?夏場、注意点など詳しく解説!




冷凍食品には「自然解凍OK」のものと「加熱調理必要」なものの2種類があります。

よって、全ての冷凍食品が自然解凍して食べれるわけではありませんのでご注意ください。

自然解凍可能なものは商品により記載場所は異なりますが、包装上に明記されていますので見落とすことはないのではと思います。

加熱調理必要なものについては原材料名などの記載してある欄に「加熱調理の必要性」の項目などとして記載されております。

う~ん…。
それにしても、なぜ同じ冷凍食品でも自然解凍と加熱必要の種類に分かれているのか疑問です。

同じ冷凍食品でも自然解凍と加熱必要の種類が分かれているのはなぜ?

冷凍食品_自然解凍1
その理由は食中毒、つまり細菌の繁殖を防止することにあると言えます。

冷凍食品は加工の方法により大きく3つの種類に分類されます。

1:凍結前加熱なし・加熱調理必要

製造工場出荷前の最終工程は凍結作業ですが、その前に湯通しを行います。

しかし殺菌が目的ではなく「ブランチング」と呼ばれる野菜や果物などの酵素や微生物の働きを止めて、保存中の変化を防ぐ作業です。

そのため調理時には加熱をおこなって殺菌をする必要がある分類です。

主に野菜などに見られる表示です。

2:凍結前加熱あり・加熱調理必要

製造工場で凍結前に殺菌目的の加熱を実施しているものです。

しかし餃子やピラフなど、そもそも温めたり焼いたりして食べるものが該当します。

3:凍結前加熱の有無自体の記載なし・解凍してそのまま食べるの表示あり

自然解凍・または半解凍でも美味しくなるような品質としてある加工冷凍食品です。

もちろん製造工場で凍結前に殺菌のための加熱が施された食品となります。

食事で一番恐ろしいのが「食中毒」であることは周知の通りですよね。

食品製造会社も飲食店も食中毒を出すと営業停止を余儀されなくなりますし、食品メーカーは法により定められた厳しい基準に従い商品を開発供給することが求められています。

その中で冷凍食品に定められている細菌数の基準値もありますので以下に紹介します。

未殺菌処理の冷凍食品:細菌数300万個以下/1gあたり・大腸菌:陰性
殺菌処理済の冷凍食品:細菌数10万個以下/1gあたり・大腸菌:陰性

未殺菌処理のものは加熱調理必要というのがよくわかる比較となりますが、加熱後も10万個とは
多く感じるかもしれません。

しかし細菌は私たちの身の回りに普通に存在し、常時口にしていると言っても過言ではありません。

参考までに生野菜の細菌数を調べた実例では1gあたり最大10億個、平均値は100万個となっていたそうで、常日頃口にしているのが過言ではない、というのがよくわかる実例ですよね。

そのため冷凍食品は自然解凍品でも加熱せず安心して食べれるものと言えるでしょう。

さて、そんな自然解凍OKの冷凍食品、自然解凍時はどれくらいの時間外に置いておけばいいのでしょうか?

冷凍食品を自然解凍する時、どれくらい時間をおけばいい?

冷凍食品_自然解凍2
常温20度程度で2〜3時間が目安となります。
商品ごとに目安解凍時間が記載されています。

朝に置いておけば、昼にはうまいこと食べれると言った具合ですね。

いくつか常備しておくと、停電などの災害時にも役に立つという意見もあります。

冷凍食品の自然解凍 夏場は大丈夫?注意点は?

冷凍食品_自然解凍3
夏場は室温も高く、食品の傷みも進行が早くなりますので各食材の目安の解凍時間よりも早いタイミングで食べることが安心と言えます。

うっかり放置してしまうことがあるかもしれませんので、外出などの予定がない時に利用するなどの工夫が必要ですよね。

あとは平日のお弁当に使うことをお勧めします。

夏場のお弁当、傷みを防ぐために保冷剤を一緒に入れますよね。
しかし保冷剤、溶けてしまうと水が滴り落ちてきてカバンを濡らしてしまったりするのでビニール袋に包んだりしてますが、意外とかさばるのも事実です。

そんな時、自然解凍OKの冷凍食品を入れておくと!保冷剤の代わりになると利用する方が多々おられます。

https://twitter.com/x86pTQ77so8sWuA/status/1419468915172798468

学校や職場に持っていくお弁当であれば、冷房が効いていますので夏場の厳しい温度にさらされるのは移動中だけとなります。

そのためお昼頃にはちょうど解凍も終わり食べごろとなるので一石二鳥ですよ。

まとめ

冷凍食品の自然解凍OKの商品は、意外と様々な用途で利用できますね。

多めに持っていても損はないのでは?と思うお勧め商品です。

ちなみに、さらに自然解凍の冷凍食品については、実は細かくまとめている資料もあります。
この資料には、製造や販売についての定義などがまとめて書かれていますが、「この表示はこういうことに気を付けましょう。」のような内容も書かれているので、消費者である私たちが知っておいても損はないと思いました。

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